1.ソフトウェアエンジニアの仕事内容
ソフトウェアエンジニアの仕事は大きく分けて2つあります。
[1]ソフトウェアの設計・開発
ソフトウェアの設計では、
- ハードウェアとの互換性は問題ないか
- どのような機能を組み込むのか
など、目的に応じた必要な機能を考え、設計を行います。
また、組み込むプログラムの容量は決まっているため、必要な機能を再現しつつ、決められた容量以内に収めることも重要となります。
開発するソフトウェアは、アプリケーションや家電、自動車など、その種類は多岐に渡ります。
スマートフォンにある「人の顔を検知するカメラ」や、自動車の「オートブレーキ」など、様々な機能を実現するのがソフトウェアエンジニアの役割です。
[2]ソフトウェアの運用
運用では、リリース後のトラブル対応やサポートが主な業務となります。
例えば、次のようなケースで、ソフトウェアエンジニアの対応が求められます。
OSやサーバーなどが更新されたとき：
利用するミドルウェアに応じて、ソフトウェアもアップデートを行います。
- バグや脆弱性などの存在が明らかになったとき：
ソフトウェアを安定して稼働させるため、修正作業を行います。 - ソフトウェアへの要望に変更があったとき：
必要な要件を満たせるよう、既存ソフトウェアのアップデートを行います。
ソフトウェアエンジニアの仕事は設計や開発、運用など様々ありますが、どの領域においても決められた要件の中でいかに最適で正しく機能するソフトウェアを生み出せるかは、醍醐味のひとつといえるでしょう。
2.ソフトウェアエンジニア将来性と活躍できるフィールド
急速なIT化によって、ソフトウェアエンジニアの需要は高止まりを続けています。
AIやIoTなどの技術導入において、ソフトウェアエンジニアは必要不可欠な存在となっているのです。
そんなソフトウェアエンジニアの活躍の場は、前述したようにアプリケーションや自動車、家電製品など様々あります。
加速する少子高齢化やコロナ禍の影響によって、医療・介護サービスや教育分野など、活躍のフィールドはさらに拡大しています。
近年急速に需要が高まる「半導体」においても、その業界内でソフトウェアエンジニアは活躍しています。
WSTS日本協議会によれば、2024年の世界の半導体市場規模は、前年比11.8増の5759億ドル(約80兆円強)になる予測が立てられています。
※参照：一般社団法人電子情報技術産業協会 世界半導体市場統計（WSTS）「2023年春季半導体市場予測について」
ソフトウェアエンジニアが活躍できるフィールドの中でも、半導体業界は身近な製品やサービスのもっと根幹に携わることができるといえます。
次章では、ソフトウェアエンジニアとして働くにあたり、自分に合った会社選びのポイントを見てみましょう。
3.ソフトウェアエンジニアとして就職！会社選びのポイント
応募先の会社を選ぶ際は、多くの情報を得ることが必要です。
会社選びの方法は、ナビサイトやエージェントだけではありません。
「採用サイト」を確認する
採用サイトとは、企業が自社サイトとは別に運用している、採用に特化した独自サイトです。
採用サイトには、
- 企業の採用に対する熱量がわかる
- 入社後のミスマッチを軽減できる
- 採用担当と直接やりとりできる
という3つのメリットがあります。
それぞれ見ていきましょう。
企業の採用に対する熱量がわかる
採用サイトは独立したサイトが一般的で、保有や運用にはコストがかかっています。
採用に力を入れている企業は、明確なコンセプトに則ったサイト運用や定期的なコンテンツの更新など、採用サイト自体に力が入っているのです。
入社後のミスマッチを軽減できる
採用サイトには、企業サイトやナビサイトなどの求人媒体では伝えきれない、詳しい情報が掲載されているので、より深く企業を知ることができます。
リアルな企業を知り、自分とマッチするか確認できるので、ミスマッチを軽減できるのです。
採用担当と直接やりとりできる
採用サイトの担当者は人事関係者が多いです。
採用サイトを介して、志望の熱意を直接伝えることができます。
中途採用も、人材紹介のように第三者を挟まないので、スムーズな選考も可能です。
4.まとめ
本記事では、ソフトウェアエンジニアの仕事内容や将来性、会社の選び方を紹介しました。
ソフトウェアエンジニアの仕事は「ソフトウェアの設計・開発」と「ソフトウェアの運用」です。
ソフトウェアエンジニアは将来性のある職種で、今後も活躍できるフィールドは拡大しています。特に、急成長している半導体業界は見逃せません。
アドテックプラズマテクノロジーでは、「自分自身、会社、さらには業界を加速させていける人材」を募集しています。
仕事と生活のワークライフバランスにも取り組み、社内制度も整えています。
- 職務発明制度（会社の業務範囲内かつ発明者の職務範囲内における発明に対して、会社が認めたものについては、重要度に応じて表彰と報奨金が出る）
- 自己申告制度（通期に1度、希望する働き方や部署などを上長へ申告・面談する機会）
- 株式報酬制度（主任以上の役職者へ会社から現物の自社株を一定数支給する制度）
※社内制度の詳細はこちら
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